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楽しく宅建GET!宅建合格と恋の大作戦!!(解答編)

《解答》

【土地】
1.高含水性の粘性土等が堆積している(A→軟弱地盤)は、盛
  土や建物の荷重によって大きな沈下を生じたり、側方に滑動
  したりすることがあるので、開発事業にあたっては、十分注
  意しなければならない。

2.山地から河川により運ばれてきた砂礫等が堆積し、平坦地に
  なった地盤を(B→扇状地)という。
 
3.地震により地盤が揺れ液体状になる現象を(C→液状化現象
  という。
  海岸や川のそばの比較的地盤がゆるく、地下水位が高い砂地
  盤などでおこりやすいとされている。

4.(D→盛土)をする場合には、地表水の浸透により、地盤に
  ゆるみ沈下または崩壊が生じないように締め固める必要があ
  る。

5.等高線の間隔が不ぞろいで大きく乱れている場合は、
  (E→崩壊)が発生した地形である可能性が高い。

《解答》

【不当景品類・不当表示法】
1.商品等の価格その他の取引条件について、実際のものより著
  しく有利であると一般消費者に(A→誤認)されると認めら
  れる表示をしてはならない。

2.徒歩による所要時間は、道路距離(B→80m)について1分
  間として算出した数値を表示する。
 
3.土地建物の面積は、取引しようとする土地建物の(C→すべて
    について表示する。但し、(C→すべて)表示すること
  が困難な場合は、(D→最小面積)および(E→最大面積
  のみを表示することができる。

4.新築という文言は、建築後(F→1年)未満であって、
  (G→未使用)のものであるという意味で用いる。

5.新築分譲マンションの名称に、公園、庭園、旧跡等の名称を
  使用する場合には、当該物件がこれらの施設から直線距離で
  (H→300m)以内に所在していなければならない。

《解答》

【住宅金融支援機構】
1.住宅金融支援機構の目的は、一般の金融機関による融通の支
  援、良質な住宅の建設等を(A→促進)するための情報の提
  供、一般の金融機関の融通を補完。

2.主な業務は、証券化支援業務、融通保険業務、住情報の提供
  業務、直接(B→融資)業務、既住債権の管理・回収業務、
  業務役割分担・質の向上等です。
 
3.平成19年4月1日に独立法人住宅金融支援機構が設置され
  ることに伴い、住宅金融公庫は廃止され、その(C→権利
  ・(D→義務)は、機構が引き継ぐこととなった。

《解答》

【平成18年問49】木造の建築物に関する記述です。

・木造の外壁のうち、鉄鋼モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である
 部分の下地には、防水紙その他これに(A⇒類するもの)を使用しなけ
 ればならない。

・構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、
 丸身等による耐力上の(B⇒欠点)がないものでなければならない。


【平成18年問50】土地に関する記述です。

・山地とは、傾斜が急で、表土の下に岩盤又はその(C⇒風化土)が現れ
 る地盤である。

・丘陵・段丘とは、地表面は比較的平坦であり、よく締まった砂礫・硬粘
 土からなり、(D⇒地下水位)は比較的深いである地盤である。
・扇状地とは、山地から河川により運ばれてきた砂礫等が堆積し、
 (E⇒平坦地)になったで地盤である。


【平成19年問49】
 地盤の特徴に関する記述です。
 
・後背湿地は、自然堤防や砂丘の背後に形成される(F⇒軟弱な地盤
 であり、水田に利用されることが多く、宅地としての利用は少ない。

・三角州は、河川の河口付近に見られる軟弱な地盤であり、地震時の
 (G⇒液状化現象)の発生に注意が必要である。

・旧河道は、沖積平野の蛇行帯に分布する軟弱な地盤であり、建物の
 (H⇒不同沈下)が発生しやすい。 

【平成19年問50】
 建築物の構造に関する記述です。
 
・防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、
 その木ぐいは、平野建ての(I⇒木造)の建築物に使用する場合を
 除き、常水面下にあるようにしなければならない。

・建築物に近接してその建築物を風の方向に対して有効にさえぎる他の
 建築物、防風林その他これらに類するものがある場合においては、
 その方向における速度圧は、一定程度まで減らすことが(J⇒できる)。

《解答》

【保証協会】
1.保証協会の社員になろうとする業者は、(A→加入)しよう
  とする日までに、弁済業務保証金にあてるための分担金を保
  証協会に納付しなければならない。

2.分担金の額
  主たる事務所 →(B→60万円
  その他の事務所→(C→30万円
 
3.新たに事務所を設置した場合は、その日から(D→2週間
  以内に分担金を納付しなければならない。

4.保証協会の社員と取引をした者は、その取引により生じた債
  権に関し、その社員が保証協会の社員でない場合に供託すべ
  き営業保証金に相当する額の(E→範囲内)弁済を受ける権
  利を有する。

5.社員の地位を失った業者が、その地位を失った日から
  (F→1週間以内)に営業保証金を供託しなかった場合は、
  営業停止処分に処せられる。

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